研究推進組織

電池技術研究部門

蓄電池・燃料電池をはじめとするエネルギーを蓄え利用する技術の開発

経済と環境を両立するグリーン・イノベーションを推進し低炭素社会を実現するためには、エネルギーの効率的利用が可能な、安全性や環境性に優れた蓄エネルギー技術、電力とエネルギー媒体の変換技術が必要です。
このため、電池技術研究部門では、移動体用途や住宅・定置用途の電源技術となる二次電池や燃料電池等の電池技術開発を進めています。新しいプロダクトを生み出すもととなる新材料開発、プロセス開発およびそれらを支援する材料基礎技術などに取り組んでいます。

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省エネルギー技術研究部門

エネルギーの高効率変換・高効率利用技術の開発

限りある資源の有効利用、気候変動問題への対応のため、脱炭素が世界の潮流となっている中、我が国ではグリーントランスフォーメーションの実現に向けたさまざまな取組が進められています。エネルギー需給構造の課題への対応、再生可能エネルギーを主とした脱炭素電源化とともに、一連のエネルギーフローにおけるあらゆるシーンでの省エネルギーの重要性はいささかも衰えません。省エネルギー技術研究部門では、一層の省エネルギーの実現に向け、熱・電気・光・化学・機械エネルギーの高効率変換技術および熱利用・電気化学分野等の革新的省エネルギー技術の研究開発を行っています。基礎研究から社会実装まで、また、基礎理論・材料開発からデバイス応用・システムまでの幅広いフェーズに取り組み、グリーントランスフォーメーションの推進を、当部門が技術の面から支えます。 

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安全科学研究部門

産業と環境が共生する持続可能な社会の実現を支える評価技術の開発

安全科学研究部門では、評価技術の開発を中心として、安全で持続的発展可能な社会の実現に貢献することをミッションにしています。
リスク評価の対象は、現存する化学物質にとどまらず、今後の産業にとって重要なナノ材料などの新規材料や新技術も含まれます。安全な社会を支えるリスク評価研究として、産業と環境が共生する社会の実現に向けて、化学物質や材料、エネルギーを適切に利用することで環境リスクやフィジカルリスクを低減するための評価研究を実施しています。
また、技術の社会実装を支援する評価研究として、具体的な新技術・製品のライフサイクル全体での環境負荷（LCA）やリスクを評価することを通じて、産業のイノベーションやSDGs・ESG対応に貢献します。

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エネルギープロセス研究部門

エネルギー資源を有効利用する技術の開発

温室効果ガスの大幅削減に向けた再生可能エネルギーの大幅な導入は喫緊の課題ですが、一方で、国産エネルギーの乏しい我が国では、エネルギーセキュリティの観点から新たなエネルギー資源の確保とその高効率利用技術も求められています。
エネルギープロセス研究部門では、これらの課題に対応するために、非在来型のエネルギー資源の高度有効利用にかかわる技術開発を行っています。特に、未利用エネルギー資源であるメタンハイドレートの商業生産に向けた技術開発や、メタンからのCO₂フリー水素製造技術、CO₂を化学品などに高効率転換するプロセス技術開発、あるいは水素貯蔵に関連する技術を推進し、国産エネルギーの夢の具現化と新たなエネルギー産業の創出に貢献していきます。

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環境創生研究部門

産業活動と環境保全を両立する新たな環境創生技術の開発

産業活動と環境保全が両立する持続可能な社会の実現に向けて、新たな環境対策・環境創生の技術開発研究を展開しています。
特に、水問題が顕在化している地域での課題解決を目指して、各種水質評価項目の計測、水処理・制御などの水処理関連技術を研究するとともに、廃電子機器類などの使用済み製品の高度資源循環を実現するために、廃製品毎の選別技術や回収資源毎の製錬・素材回収技術の開発を推進しています。
また、これまでの環境計測にバイオ・ナノ技術を融合させた次世代環境診断技術や大気・海洋での炭素や各種化学物質の環境動態評価の研究にも取り組んでいます。

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先進パワーエレクトロニクス研究センター

ワイドギャップ半導体を用いた新規エレクトロニクスによる効率的な電力エネルギーハンドリング

家電や自動車、各種産業機器に使われるインバータで代表されるパワーエレクトロニクスは、電気エネルギーを制御するキー技術で、現在はシリコンパワー素子で成り立っていますが、性能に限界が見え始めています。
先進パワーエレクトロニクス研究センターでは、シリコンカーバイド（SiC）、窒化ガリウム（GaN）、ダイヤモンドなどのワイドギャップ半導体のウエハ技術からパワー素子の開発、さらにその素子性能を充分に生かせる回路・実装・制御からなるパワーエレクトロニクス統合化技術へと開発を進め、システムメリットからこの限界突破を目指すとともに、エネルギー制御のためのエレクトロニクス基盤構築を将来的な目標としています。

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再生可能エネルギー研究センター

再生可能エネルギー主力電源化の早期実現に向けた技術開発

わが国のエネルギー政策において、再生可能エネルギーは、経済的に自立し「脱炭素化」した主力電源化を目指す、と位置づけられました。これを実現するため、再生可能エネルギー研究センターでは以下の3つの研究開発課題に取り組んでいます。

1. 主力電源化に向けた一層の性能向上とO＆M技術開発
2. 適正な導入拡大のための研究開発、データベース構築
3. ゼロエミッション実現にむけた次世代エネルギーシステム技術開発

また、企業集積や人材育成による福島県等の東北被災県の復興に貢献していきます。

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ゼロエミッション国際共同研究センター

ゼロエミッション社会を実現する革新的環境イノベーションの創出

2020年1月に設立されたゼロエミッション国際共同研究センター（Global Zero Emission Research Center, GZR）は、日本と世界の温室効果ガス削減を目指す政府の「革新的環境イノベーション戦略」の中で、最先端の研究開発を担う国内外の叡智を結集し、G20の研究者をつなぐプラットフォーム拠点として位置づけられています。GZRでは、エネルギーデバイス、水素エネルギーキャリア、カーボンリサイクル、技術評価等を組み合わせ、世界に先駆けた社会課題の解決と経済成長・産業競争力の強化に貢献するイノベーションの創出を目指した研究を進めています。

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モレキュラーバイオシステム研究部門

機能性バイオ分子の開発・評価とその社会実装の展開

モレキュラーバイオシステム研究部門は「機能性バイオ分子の開発・評価とその社会実装」 をユニットミッションの中心に据えます。これにより社会課題からバックキャストされる研究テーマを重点的に推進し、我が国の経済成長・産業競争力の強化に貢献するイノベーションの創出を目指します。
＜重点課題＞
・機能性バイオ分子の開発の基盤となる先進的な計測技術の開発
・機能性バイオ分子の開発と材料及び健康・医療分野への展開
・分子、細胞、生物の相互作用（バイオシステム）の解明と利活用

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バイオものづくり研究センター

バイオテクノロジーによるものづくりのための基盤研究から実用化へ

バイオものづくり研究センターは、生物プロセスによる高効率な物質生産を目指した基礎的・基盤的研究から実用化研究に至るまでの一貫した研究を行い、化石燃料代替物質、化成品原料、医薬原材料、有用タンパク質、生物資材、新機能植物品種など、物質循環型社会の実現ならびに高品位な物質生産技術の開発に貢献します。
これらの目的を達成するために

1. 微生物をはじめとする各種生物遺伝子資源の探索技術の開発
2. 遺伝子組換え植物・微生物などによる有用物質生産技術の開発
3. タンパク質・核酸・生体関連化学物質材料などの開発

に取り組みます。

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健康医工学研究部門

医療機器基盤・ヘルスケア技術の開発により健康な社会づくりへ貢献

健康医工学研究部門では、持続可能な社会の中で健康かつ安全・安心で質の高い生活の実現を目指し、生体工学、生物学、材料化学、物理学などの知識や知見を結集・融合することによって人間や生活環境についての科学的理解を深め、それに基づいて、人と適合性の高い製品や生活環境を創出するための研究開発を行います。
大学や産業界とも連携し、基礎研究から橋渡し研究を進め、健康工学研究領域の確立、並びに21世紀における新たな健康関連産業創出に貢献することを目指します。
また、地域の健康関連産業の活性化への貢献も任務とします。

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細胞分子工学研究部門

健康長寿に貢献する先端基盤技術の開発

全ての生物体を構成する最小単位の細胞の中には未だ未知の仕組みが数多くそなわり、生命をつくりあげています。私たちは、その細胞の中の分子的機序を解明しそれを技術基盤としながら、医療・創薬からヘルスケア領域まで、最先端の技術を社会へ提供していきたいと考えています。特に、これまでの実績をもつ糖鎖解析・幹細胞操作・天然化合物生産・バイオ計測・バイオITの最先端技術を融合させながら、今後期待される再生医療や個別化医療、健康長寿に貢献する技術開発を推進します。

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機能化学研究部門

資源循環に資する化学品の創製・利用に関する研究開発

機能化学研究部門では、化学・バイオ・材料系分野の研究者の総合力を強みとしてサーキュラーエコノミーに資する技術開発を一体的に推進しています。具体的には、先端的な材料化、バイオものづくり、インフォマティクス技術等をベースに、高効率かつ低環境負荷で、各種の機能性化学品を創製するための基盤技術の開発を進めています。また、化学材料（特に、樹脂・ゴム・バイオ系材料など）を適材適所で使いこなすため、精密構造解析・特性評価・標準化等に関わる材料診断技術の開発にも取組んでいます。
これらの取組みを通じて化学材料の信頼性向上や多様な産業分野への展開を図ることで、サーキュラーエコノミーの実現、更には我が国産業の国際競争力強化に貢献します。

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化学プロセス研究部門

資源循環利用技術の開発、プロセス構築、およびシステム設計・評価技術を推進

持続可能な社会の構築を目指し、サーキュラーエコノミーの形成やカーボンニュートラルを実現し、循環型社会を構築することが求められています。化学プロセス研究部門では、循環型社会の構築のために、資源循環利用技術に関する要素技術とプロセス構築、およびシステム設計・評価技術に関する研究開発を推進します。
具体的には、二酸化炭素、プラスチック、バイオマス、廃棄リン化合物などを資源として再利用可能にするための回収技術、資源化技術の開発・プロセス構築、LCAを考慮したシステム設計・評価技術の開発、生産効率の向上に向けた反応プロセス技術の開発、新規プロセスによる高機能材料の開発を行い、循環型社会を構築に貢献します。

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材料基盤研究部門

マテリアルイノベーションを支える先端材料、デバイス化、高度評価・解析技術、新たな技術シーズの開発と社会実装を推進

材料基盤研究部門は、マテリアルイノベーションを支える先端材料、機能性ナノマテリアルを活用した資源循環技術やデバイス技術、先端材料開発を支える高度計測・評価技術の開発と社会実装に取り組んでいます。さらに、将来の社会実装を見据えた新規材料の開発から応用に至るまでの技術シーズの創出にも注力しています。これらの研究を通じて、資源循環をはじめとする社会課題の解決と、我が国の素材・化学産業の競争力強化に貢献します。

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極限機能材料研究部門

機能材料の本質を見極め原理的・理論的な極限性能を引き出す技術の開発

極限機能材料研究部門では、他国の追従を許さない高機能化による製品の差別化、および製造プロセスの革新による競争力強化の実現に向け、機能性材料の機能を極限性能まで高めるための技術開発を進めます。
極限機能材料として、ガスセンシング材料、調光材料、蓄電材料、燃料電池材料、ナノポーラス材料、難付着性材料を重点対象として材料の高度化に取り組むことで、次世代モビリティ分野、エネルギー・環境分野、安心な社会と人に関わる製品分野への貢献を目指します。

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マルチマテリアル研究部門

省エネルギーや安心安全な社会構築に貢献する先進材料と部材の開発

マルチマテリアル研究部門では、単一材料では達成不可能な部品や部材のトータルパフォーマンスの向上を実現するマルチマテリアル技術を通じ、輸送機器の軽量化、パワーデバイス、次世代通信や工場といった産業分野で使われる低温から高温にわたる広い温度領域での熱制御、安心安全や生活環境改善に資する機能性部材のための革新的材料及び部材の研究を行います。
このため、マテリアルDX技術を活用し、熱マネージメント材料、軽量材料、複合材料、高周波用材料、磁性材料、エネルギー関連材料、センサー材料等の高度化技術開発、接合技術と信頼性評価技術の開発、マルチマテリアル部材のリサイクル技術の開発など多岐にわたる研究を行い、サーキュラーエコノミー社会の実現に貢献します。

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触媒化学研究部門

新しい触媒化学技術開発とその社会実装を通じて、未来を創造する

触媒化学研究部門は、化学品製造技術の要である革新的触媒を開発し、ファインケミカル等の機能性化学品製造プロセスの革新により、グローバルな循環経済と国内化学産業の国際競争力の維持・強化に貢献します。具体的には、以下の4テーマ「レドックス反応制御」、「環境・生体調和化学」、「フロー化学」、および「デジタル駆動化学」に資する研究グループを、融合的に運営することにより、機能性化学品製造における生産性向上、未利用資源の活用、化学とバイオの融合、さらに環境負荷物質や製造エネルギーコストの極小化の達成を目指します。
これにより、持続可能な未来社会の実現に貢献します。

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ナノカーボン材料研究部門

ナノカーボン材料の社会実装を支援する

ナノカーボン材料研究部門では、ナノカーボン材料に注力し、その社会実装を目指した研究開発に取り組みます。具体的には、日本発のナノカーボン産業創出により我が国の素材・化学産業の競争力強化と、ナノカーボン材料を用いてカーボンニュートラルの社会変革に貢献するため、ナノカーボン材料の社会実装の支援を実施します。
グリーン社会の実現とナノカーボン材料の社会実装を目指し、多くの共同研究者たちと共に、新たなミッションを推進してまいります。

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マテリアルＤＸ研究センター

次世代社会を支えるマテリアル革新力の強化に貢献するプラットフォームの開発

次世代社会を支える革新マテリアルを高速に未踏領域を含めて探索・設計することを目的として、計算科学、実験、AI、量子計算を高度に融合した材料設計・製造のための基盤技術を開発し、それらをプラットフォームに集約することにより、マテリアル革新力の強化に貢献します。プラットフォームには、安全に安心してデータ流通を行うための材料データ秘匿共用技術を実装します。
マテリアルDX研究センターでは、大学・研究機関などとの協力により上記の研究開発を推進してデータ駆動型材料設計の中核拠点を形成し、産業界への普及を図ります。

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磁性粉末冶金研究センター

持続可能な社会に向けた磁性材料イノベーション

持続可能な社会の構築を材料、特に磁性材料の力で支援することを目的とし、磁性粉末冶金研究センターでは、資源リスクを回避できる高性能耐熱磁石やエネルギー損失の少ない高性能ソフト磁性材料の開発、磁気熱量材料を使用した温暖化ガスを不要とする次世代高効率冷凍システムの開発を実施中です。
産業としての展開を見据え、新規磁性材料の創製のための材料開発ならびにそのプロセス開発を進めます。材料開発のための材料設計、材料組織制御、計算科学などを駆使し、実験室レベルから実用段階にいたるまで一貫した開発を進めます。特に実用レベルの開発においては、積極的に企業と連携して進めることで製品化への道筋を早期につけることを目指します。

参画する技術研究組合

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製造基盤技術研究部門

サーキュラーエコノミー時代のものづくり基盤技術の構築

人口減少・高齢化、カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミー、DXなど、ものづくりを取り巻く環境は近年大きく変化してきています。それに伴い、ものづくり技術のパラダイムシフトが起こることも予想されます。こうした変化に対応し、次世代のものづくりのコンセプト提案に繋がる尖端的な技術、サーキュラーエコノミー時代のものづくりの基盤となる技術を確立するための研究開発を推進します。
特にリマニュファクチャリングの多様化を実現する補修・評価技術に加え、部材に新たな機能の付与とモダナイゼーションを実現するデータ駆動型表面加工技術の研究開発を行い、様々なステークホルダーとの新たなものづくりネットワークの構築と連携拠点の形成を推進します。

参画するコンソーシアム

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ハイブリッド機能集積研究部門

先進コンピューティング向け後工程の機能集積開発

当部門では、先進コンピューティングに不可欠な、後工程のデバイスおよびプロセス開発を推進します。特に、新設の新世代ハイブリッドパッケージ開発拠点を通じて、パッケージング、3D集積実装、センシング、スピントロニクス、不揮発メモリ、MEMSといった強みを活かし、機能集積を通じたコンピューティングの進化に貢献します。
また、先進研究開発と並行し、試作サービスと人材育成を一体的に推進し、産学連携オープンイノベーションのハブとなることを目指します。

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ハイブリッド機能集積研究部門WEBサイト（準備中）

エレクトロニクス基盤技術研究部門

次世代エレクロトニクスの基盤となる多様なデバイスニーズに対応

将来、各種の産業・社会ニーズに対応してサイバーフィジカルシステムが高度化し、次世代エレクトロニクスは進化します。その実現のために、先端シリコンCMOSデバイスの他にも新しい材料や製造・加工技術に基づいた多様なエレクトロニクスデバイスの開発が求められます。
エレクトロニクス基盤技術研究部門では、これらのニーズに対応するため、高周波エレクトロニクス、最先端半導体製造検査、非ノイマン型コンピューティング等に対応する高機能デバイスや、エレクトロニクスの省エネルギー化に貢献する化合物半導体材料、超伝導材料、電気光学材料等の開発に取り組んでいます。

研究拠点／所在地

つくばセンター中央事業所

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エレクトロニクス基盤技術研究部門WEBサイト（準備中）

 

 

センシング技術研究部門

高価値の情報を抽出するセンシング技術とその基盤技術の研究開発

人やモノが実在するフィジカル空間から情報を抽出してサイバー空間へ送り、そこで新たな価値を創出することで、 社会課題の解決に導くことがスマート社会(Society 5.0)の実現においては重要です。センシング技術はその情報の源泉であることから、当研究部門ではDX・GXのための製造センシング、レジリエント社会に資する環境モニタリング、ウェルビーイングに向けた人センシング、またそれらの基盤技術等、高価値の情報を抽出するための技術を開発しています。
革新的なセンシング技術により得られる情報の質を高めることで、差別化された新しいサービスを社会実装し、 我が国の社会課題の解決と産業競争力強化に貢献することを目指します。

研究拠点／所在地

九州センター、つくばセンター中央事業所、柏センター

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センシング技術研究部門WEBサイト(準備中)

新原理コンピューティング研究センター

量子コンピューター等の非ノイマン型コンピューティング技術の実現を目指して

日本が目指す未来社会「Society 5.0」では、クラウドコンピューティングおよびエッジコンピューティングの両方において情報処理量の爆発的な増大が見込まれています。しかし、デジタル回路技術とノイマン型コンピューティングをベースとする従来の情報処理技術だけでは、将来的に情報量増大への対応は困難になると予想されています。
そこで新原理コンピューティング研究センターでは新しい物理原理に基づく非ノイマン型コンピューティング技術を開発し、従来技術では達成できないような飛躍的な情報処理能力の向上によりSociety 5.0の実現に寄与することを目指します。具体的には、スピントロニクス素子技術を活用した脳型（ニューロモルフィック）コンピューティング回路、情報処理および通信の省電力化のための電圧駆動型不揮発性メモリVC-MRAMや超高速不揮発性メモリSOT-MRAMなどの研究開発を推進します。

研究拠点／所在地

つくばセンター（中央）

〒305-8568 茨城県つくば市梅園1-1-1 中央第2
TEL：029-861-5433 / FAX：029-861-3432

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新原理コンピューティング研究センターWEBサイト

光電融合研究センター

最先端フォトニクス技術と連携が織りなす光電融合技術の創出

生成AIの登場により、コンピュータシステムの高性能化や巨大化が必要となっています。コンピュータシステム間の光信号通信技術の省エネ化、高性能化、高機能化が今後の鍵と考えられており、そのブレイクスルー技術としてフォトニクス技術とエレクトロニクス技術が融合した光電融合技術が注目されています。
光電融合研究センターでは、シリコンフォトニクスに代表されるデバイス技術をはじめ、光電融合パッケージ等の実装技術、光スイッチパスネットワーク等のネットワーク技術に至る様々な階層で、最先端フォトニクス研究を推進します。これらのフォトニクス技術をエレクトロニクス技術と連携させ、新たに光電融合技術分野の創出を目指していきます。　

参画するコンソーシアム

• 次世代グリーンデータセンター用デバイス・システムに関する協議会（次世代GDC協議会）
• シリコンフォトニクスコンソーシアム

研究拠点／所在地

つくばセンター中央事業所、つくばセンター西事業所

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先端半導体研究センター

先端半導体向けの材料、デバイス、プロセス、設計、環境負荷評価の研究開発

半導体は私たちの生活のさまざまな場面で活用され、社会課題の解決や産業競争力強化になくてはならない存在となっており、国内における先端半導体製造基盤の確保が強く求められています。
先端半導体研究センターでは、2nm世代や2nm世代以降の先端半導体に必要となる材料、デバイス、プロセス、設計、環境負荷評価の研究開発に取り組むとともに、共用設備であるスーパークリーンルーム(SCR)や未踏デバイス試作共用拠点(COLOMODE)、AIチップ設計拠点において、研究開発と試作サービス提供、人材育成を一体として実施することにより、先端半導体の製造基盤を確保し、オープンイノベーションを推進する中核拠点となることを目指します。

参画する技術研究組合

• 技術研究組合　最先端半導体技術センター

研究拠点／所在地

つくばセンター中央事業所、つくばセンター西事業所、産総研-東大AIチップデザインOIL

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先端半導体研究センターWEBサイト

先進パワーエレクトロニクス研究センター

ワイドギャップ半導体を用いた次世代パワーエレクトロニクス技術の実用化

家電や自動車、各種産業機器に使われるインバータで代表されるパワーエレクトロニクスは、電気エネルギーを制御するキー技術で、現在はシリコンパワー素子で成り立っていますが、性能に限界が見え始めています。
先進パワーエレクトロニクス研究センターでは、シリコンカーバイド（SiC）、窒化ガリウム（GaN）、ダイヤモンドなどのワイドギャップ半導体のウエハ技術からパワー素子の開発、さらにその素子性能を充分に生かせる回路・実装・制御からなるパワーエレクトロニクス統合化技術へと開発を進め、システムメリットからこの限界突破を目指すとともに、エネルギー制御のためのエレクトロニクス基盤構築を将来的な目標としています。

参画するコンソーシアム

• TPEC(Tsukuba Power Electronics Constellation)

 

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つくばセンター西事業所、つくばセンター中央事業所、関西センター

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先進パワーエレクトロニクス研究センターWEBサイト

地質情報研究部門

地球と共生できる社会に必要な国土地質情報の発信

地質情報研究部門は、国土と周辺海域の地質に関する実態を明らかにし、それらの地質情報を知的基盤として整備するとともに、相互の地質情報の統合化を図り、使いやすい情報を社会に提供します。
また、都市沿岸海域の地質災害の軽減・環境の保全に関する地質情報を創出します。
そのため、これら地質情報の解析技術を高度化し、社会ニーズに対応すべくアジア地域を含めた地質情報の整備・統合・先進的利用を図る研究にも取り組んでいます。

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活断層・火山研究部門

地質情報から、過去を知り、未来を予測する

活断層・火山研究部門では、地震・津波・火山災害軽減、原子力利用に関わる放射性廃棄物処分の安全規制に役立つ地質情報の整備、これらの情報に基づく地震・火山・地質変動現象の理解・評価・予測手法の研究を一元的に実施しています。
またグローバル化した社会の中で、特にアジア地域に重点をおいて地震・火山リスク情報の整備を推進し、海外進出する企業などの立地選定や災害軽減に役立つ情報を提供します。

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地圏資源環境研究部門

大地を守り、大地の恵みを探る

地圏資源環境研究部門は、持続可能な地圏の利用と保全のための調査と研究をミッションに、重点研究課題として、1)地圏資源(Geo-Resource)の調査・研究および活用、2)地圏環境(Geo-Environment)の利用と保全のための調査・研究、3)地圏の調査(Geo-Exploration)および分析(Geo-Analysis)技術の開発と展開、という３つの課題を推進します。
具体的には、燃料資源、レアメタル鉱物資源などの天然資源の安定供給、二酸化炭素地中貯留や放射性廃棄物地層処分、土壌・地下水汚染評価などに関する研究を行い、地質の調査に係る分析技術の開発にも取り組みます。また、引き続き再生可能エネルギー研究センターと連携し、地熱・地中熱に係る研究も実施します。
得られた研究成果は、水文環境図や表層土壌評価基本図とともに各種データベースとして整備し、知的基盤情報として社会に発信します。

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地質情報基盤センター

社会での利活用拡大のための、地質情報の整備と公開及び成果普及活動

地質調査総合センターとして整備してきた数々の地質情報に関し、高い品質を保証しつつ、防災・土木・観光など様々なシーンでの利用を想定した上でのデータ配信を進めます。
また、その地質情報の整備及び地質情報の品質を裏付ける各種一次データおよび地質標本に関するアーカイブ機能を強化していきます。
さらに、地質調査総合センターの研究ユニットと連携・協力し、地質標本館や所外におけるアウトリーチ活動を推進・支援することで、社会一般への地質情報の理解と利用を促進します。

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工学計測標準研究部門

長さ、質量、力学量、流量、音響などに関する計量標準の普及、関連する計測・評価技術の開発・高度化

国家計量標準機関として、長さ、質量、力学量、流量、音響などに関する計量標準の普及を行うとともに、関係する計測・評価技術を開発・高度化し、ユーザーが必要とするソリューションを提供します。
また、産業標準化や国際標準化を積極的に推進し、国内産業の競争力強化を支援します。
さらに、計量法の規制が要求される、特定計量器と呼ばれる計量器の型式承認や、その検定に必要な基準器の検査など、取引若しくは証明における計量への使用を認めることを目的とした法定計量業務を実施します。

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物理計測標準研究部門

産業基盤となる電気、時間・周波数、温度、光などの計量標準・計測技術と、その応用技術の開発

エネルギーや電子機器・電子部品、先端材料から自動車など多くの産業において、正確で信頼性の高い計測のニーズが高まっています。当部門では、それらの計測のうち、電気、時間・周波数、温度、光の計測の基準（計量標準）と高精度な計測技術の研究開発を行っています。電圧・抵抗・インピーダンスなどの電気標準は、電気計測の信頼性向上や電磁環境評価技術の確立を支援します。365日24時間稼働する時間・周波数標準を開発し、協定世界時の決定や電子機器の周波数計測の信頼性向上に貢献しています。
またLED 照明やレーザー加工技術の開発に不可欠な光放射標準、半導体などの製品の製造管理や環境観測に重要な温度標準を確立して、産業界へ供給しています。
さらに次世代標準を目指して、光格子時計（時間標準）や単一電子素子（電流標準）の研究開発を行うとともに、光周波数コムによるガス分析や温度計測技術、単一光子検出・イメージング技術、電磁波センシング技術、熱電特性評価技術など、新たな産業技術を生み出す研究にも取り組んでいます。

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物質計測標準研究部門

標準物質を通じて確かな値を全ての人に

物質計測標準研究部門では、化学分析の基礎を支えるpH標準液や元素標準液、生活・食品の安全性確保に不可欠な生体関連標準物質や組成系標準物質、高品質な工業製品の開発・生産で利用される先端材料系標準物質など、国際単位系にトレーサブルな標準物質の生産・頒布の他、関連する計測・評価技術の開発を行います。
また、材料、計量、評価技術などにかかる信頼性が明示されたデータベースの維持・高度化を行っています。

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分析計測標準研究部門

医療や分析・検査産業を支える国家計量標準の整備・普及と先端計測技術の開発

分析計測標準研究部門では、医療、分析、検査の信頼性、安全性の基盤となる放射線、放射能、中性子に関する国家計量標準の整備と供給、関連する計測技術の開発を行います。具体的には放射線治療・診断装置や放射線防護・検査、食品の放射能測定のための標準の開発、次世代の中性子捕捉療法（BNCT）のための標準の開発などに取り組みます。
また、先端材料・デバイスの開発・評価に資するX線、中性子、陽電子、光、イオンなどをプローブとした先端計測技術や中性子解析施設（AISTANS）による電池や半導体等の非破壊分析技術の開発を行います。

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計量標準普及センター

計量標準の利用促進と円滑な供給を通して社会や産業界における計量の信頼性を向上

計量標準普及センターでは、計量標準の普及や利用促進に関わる業務全般に取り組んでいます。
計量器の校正・試験・検査や標準物質頒布の窓口業務、管理運営業務をはじめ、計量標準や法定計量に関する各種相談対応、国際機関や海外の計量標準・法定計量機関との連携活動、関係行政機関との連携・調整等を行っています。
また、計量技術者育成のための計量教習を実施しています。広く社会に計量標準の利用促進を図るため、セミナー、講演会、展示会出展、成果発表会、NMIJ計測クラブなどの広報活動を行い、成果普及を行うとともに、ウェブサイト、パンフレット、一般向けイベントを通して、計量標準への社会の認知度を高めるための活動を行っています。

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