ノーベル財団Carl-Henrik Heldin理事長 一行ご来訪
2015年1月14日、ノーベル財団のカール・ヘンリック・ヘルディン理事長およびスウェーデン、オランダの大学教授、筑波大学教授等５人がつくばセンターを訪問されました。
今回の訪問は、産総研の組織概要を把握するとともに、一行の専門分野であるガン研究に関連する研究者との意見交換を目的としたものです。
中鉢理事長のあいさつ、金山副理事長および湯元理事からの産総研概要等の説明後、幹細胞工学研究センターおよび糖鎖創薬技術研究センターの研究施設を視察されました。
写真中央：ノーベル財団 カール・ヘンリック・ヘルディン理事長
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駐日ASEAN大使等視察団の来訪
2014年12月12日、駐日ブルネイ・ダルサラーム国大使ハジ・マハムード・ビン・ハジ・アハマド閣下をはじめとする在京ASEAN各国大使館関係者がつくばセンターを訪問されました。
今回のご訪問は、ASEAN諸国の駐日大使はじめ関係者の方々につくば市内の公的研究機関の概要を理解していただくために、一般財団法人日本自動車研究所（JARI）と産総研が企画し、東南アジア諸国連合貿易投資観光促進センター（日本アセアンセンター（AJC））のご協力により実現致しました。
中鉢理事長等の挨拶、産総研概要の説明後、自律走行車いす、モビリティロボット研究、高品質バイオ燃料研究をご見学いただきました。
駐日ブルネイ・ダルサラーム国大使（中鉢理事長の右隣）および
カンボジア、インドネシア、ラオス、マレーシア、ミャンマー、タイの各在京大使館より参事官等１１名、
日本アセアンセンター、日本自動車研究所関係者が参加
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第3回世界研究機関長会議開催および第11回STSフォーラムへの参加
2014年10月4日～7日、京都国際会館において 第3回世界研究機関長会議および第11回STSフォーラムが開催され、産総研からは中鉢理事長及び瀬戸理事が参加しました。
第3回となる世界研究機関長会議では「研究系人材育成と機関間連携」をテーマに12カ国から15機関の機関長が参加する中、活発な議論が行われました。 中鉢理事長から、優秀な研究系人材を育成するためには研究者が多様な経験を経ること、また研究機関が大学と密接に連携することが重要であり、 そのために研究機関間で国の枠を超えた連携が重要であるとの講演が行われました。
また、第11回STSフォーラムでは、世界100の国・地域及び国際機関から、1,000人以上が参加し、日本からは安倍首相を始め文科省下村大臣等が参加しました。 中鉢理事長は「新興国における科学技術」セッションにおいて、産総研のグリーンイノベーション、及びライフイノベーションを中心とした新興国との連携について紹介するとともに、 新興国の科学技術の発展は産業発展のみを目的とするのでなく、自然や人間と調和した「持続的社会の構築」に資するものでなくてはならないとの主旨で講演しました。
第3回世界研究機関長会議
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STSフォーラムにおける中鉢理事長
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ドイツフラウンホーファー研究機構（FhG）訪問およびフランスハイレベルフォーラムへの参加
2014年9月、産総研は中鉢理事長および瀬戸理事の訪独に際し、ノイゲバウワーFhG総裁との会談およびFhGの１４研究機関訪問、さらに、バイエルン州等の州政府および企業等の関係者と意見交換を行いました。
続いて、中鉢理事長は訪仏し、グルノーブル市で開催されたハイレベルフォーラムに、市原つくば市長、潮田物質・材料研究機構理事長、中村つくばグローバル・イノベーション推進機構理事長、吉川筑波大学副学長、野村高エネルギー加速器研究機構理事とともに参加しました。
フォーラムでは、組織の新戦略、情報通信技術の変遷がもたらす影響についてのパネルディスカッションが行われました。
ノイゲバウワー総長と中鉢理事長
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フラウンホーファー研究機構を訪問
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ハイレベルフォーラムでのパネルディスカッション
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アジアの優秀な青少年の来訪（さくらサイエンスプラン）
2014年7月31日に中国の高校生約70名、8月7日にアセアン諸国、韓国とモンゴルの高校生約120名が、科学技術振興機構（JST）の「日本･アジア青少年サイエンス交流事業」（さくらサイエンスプラン）のプログラムにて産総研つくばセンターを訪問しました。
一行は、一週間の日本滞在中、ノーベル賞受賞者の講演、研究機関や大学の訪問、高校生との交流など盛りだくさんの日程の中、日本の代表的な研究機関として産総研を訪れ、概要説明を受けた後、サイエンス・スクエアつくばと地質標本館を興味深く見学しました。
（参考）
日本･アジア青少年サイエンス交流事業（さくらサイエンスプラン）
飛躍的に発展しつつあるアジアの未来を担う青少年を日本に招へいし、日本の最先端の科学技術への関心を高め、優秀な人材の育成に貢献することを目的に、（独）科学技術振興機構（JST）が今年度より開始した事業。
中国の高校生一行（地質標本館にて）
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台湾ＩＴＲＩとのイノベーション推進についてのワークショップ開催
2014年6月30日～7月5日、産総研若手事務職員を海外研究機関に派遣し、派遣者が自ら情報交換しネットワークを作ることにより、研究支援業務の強化、職員のスキルアップ、および業務に対するモチベーション向上を図る事務職員の交流（ワークショップ）事業を行いました。平成25年度に派遣した豪州CSIROに続き、平成26年度はイノベーション推進本部、および広報部の若手事務職員9名を、台湾 工業技術研究院（Industrial Technology Research Institute, ITRI）に派遣しました。
本年度は若手事務職員をITRIに派遣することで、これらITRIが推進している研究促進のための戦略、広報活動、知財の管理・活用等の研究マネジメントについて情報を収集し、また産総研とITRIが持つ共通の課題解決に向けてそれぞれ、双方の担当部署と活発な意見交換を行いました。
瀬戸理事、酒井国際部長とITRI陳国際センター長、邱東京事務所長、及び交流者
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日本-ASEANイノベーション・科学技術ワークショップへの参加
2014年5月16日、シンガポールのフュージョノポリスにおいて「日本－ASEANイノベーション・科学技術ワークショップ」が、STSフォーラム、シンガポール科学技術庁（A*STAR）、及び日本貿易振興機構（JETRO）の主催で開催されました。
産総研からは中鉢理事長が出席し、「イノベーションにおける各地域の概況と世界的なビジョン」をテーマに講演し、産総研のASEAN連携による世界トップレベルのイノベーションを、グリーン・イノベーションとライフ・イノベーションの2つの観点から創出した事例を紹介しました。 グリーン・イノベーションについては福島再生可能エネルギー研究所を中心とした海外とのネットワークについて、またタイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム及びシンガポールとのバイオマスエネルギーの普及と標準化に向けた連携を紹介しました。 ライフ・イノベーションについてはバイオテクノロジーによる新材料開発についてインドネシアとの連携による天然ゴムの生産技術開発を紹介しました。
さらに、アジア経済共同体（AEC）構築をより重層化した活動とするため、アジア研究機関間での人材交流や頭脳循環の促進が重要であり、産総研も人材流動をこれまで以上に加速化していくことを述べました。
ワークショップの様子
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カタール財団総裁 モーザ妃の来訪
カタール財団総裁のモーザ妃が、2014年4月22日に産総研を訪問されました。
産総研からは中鉢理事長、一村副理事長をはじめ関係理事と研究ユニット長がモーザ妃をお迎えし、同行されたアルスウェイディ研究開発所長やカリール環境エネルギー研究所理事らカタール財団の幹部の方々とともに今後の連携に関する意見交換を行いました。
この機会に、産総研とカタール財団との間で連携に向けた議論を重ねることを合意し、産総研ユビキタスエネルギー研究部門および太陽光発電工学研究センターと、カタール財団の環境エネルギー研究所との間の確認書（LOI：Letter of intent）に調印しました。
中鉢理事長とモーザ妃
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