東北センターには、研究実施部門として、化学プロセス研究部門、CCUS実装研究センター、サーキュラーテクノロジー実装研究センター、レジリエントインフラ実装研究センターが配置されています。
化学プロセス研究部門は、東北センターとつくばセンターの二拠点体制で研究を推進しています。東北センターとつくばセンターの知を結集し、持続可能な循環型社会の構築を目指し、資源循環利用技術に関する要素技術とプロセス構築、およびシステム設計・評価技術に関する研究開発を推進します。また、社会実装を見据えた研究開発をCCUS実装研究センター、サーキュラーテクノロジー実装研究センター、レジリエントインフラ実装研究センター、AIST Solutionsと一体となって進め、エネルギー・環境・資源制約等の社会課題の解決と、我が国の素材・化学産業の国際競争力強化に貢献します。
- 分離材料研究グループ（東北センター）
カーボンニュートラルの実現に向け、CO2分離回収をはじめとする各種分離プロセスの省エネルギー化が不可欠です。分離材料研究グループでは、分離材料の要素技術開発から部材化、性能評価までを一体的に進め、省エネ分離プロセスへの早期展開に加え、反応プロセスとの統合による適用領域の拡大を目指します。
- 有機資源変換研究グループ（東北センター）
有機資源の安定確保を目的に、資源獲得手段の多様化に資する、二酸化炭素や廃プラスチック、バイオマス、リン等の未利用資源を化学品原料に変換する反応プロセスの開発に取り組んでいます。機械学習予測や自動実験ロボットによる触媒プロセス開発のDX化を通じて、企業における開発期間の短縮に貢献することを目指します。
- ナノ空間設計研究グループ（東北センター）
持続可能な循環型社会の構築へ向けて、ナノメートルサイズの空間を持つナノ多孔体の調製技術、精密な構造解析技術、およびセンシング等の利用技術に関する研究開発を実施しています。また、ナノマテリアルの国際標準化に取り組んでいます。
- 高分子機能応用研究グループ（東北センター）
化石資源に依存したものづくりから、再生可能資源を活用したものづくりへの転換は、脱炭素社会の実現に不可欠です。本研究グループは、木質バイオマスなど未利用資源を活用した高分子機能材料の開発を通じて、産業成長と環境調和の両立に資する技術の創出を目指しています。
- フロー合成システム研究グループ（東北センター）
大きな反応釜を使う従来のバッチ法による化学品製造は、広い土地スペースを必要とし、工程毎に人手を介すため人件費が嵩むため、中国、インド等に依存しています。当研究グループでは国内回帰によるサプライチェーンの強靭化に貢献すべく、コンパクトで自動連続運転可能なフロー法によるプロセスを開発しています。
- 化学システム研究グループ（つくばセンター）
ライフサイクルアセスメント（LCA）に基づいて、CO2排出量と経済性の両面から最適な化学プロセスを設計・評価する手法の開発に取り組みます。CO2排出量や生産コスト、資源循環率など多角的な指標で評価を行うことで、材料やプロセスの要素技術の研究開発を加速させ、サーキュラーエコノミーやCCUSの実現に貢献します。
- 機能材料プロセス研究グループ（つくばセンター）
革新的機能性素材や機能性化学品のための高い技術シーズを創出。移動通信システムへの貢献や高機能エアロゲル、フロー合成技術、マイクロ波加熱などを推進。また、プロセス・インフォマティクスを活用し、機能性素材や化学品製造技術の開発を実施。
- 有機反応化学研究グループ（つくばセンター）
グループ員の専門分野である有機合成化学・有機金属化学・錯体化学・触媒化学等を基盤とし、基礎・応用・実用化のそれぞれのフェーズにあった研究開発を行っています。
- 固体触媒プロセス研究グループ（つくばセンター）
炭素循環型社会の実現に向けてCO2や廃棄物由来の合成ガス、バイオエタノール等からアルコール、オレフィン、BTX等の基礎化学品を合成する固体触媒プロセスの開発に取り組んでいます。さらに化学品製造のための触媒、分離膜、吸着材等として有用なゼオライト等機能性多孔体の合成・評価・機能解明に関する研究も行っています。
- 環境調和プロセス研究グループ（つくばセンター）
資源制約の観点から、従来廃棄物と見なされてきた難処理未利用資源に対するケミカルリサイクルやアップサイクル技術に対する重要性が高まっています。当グループでは炭素やリンなどの循環利用を実現するため、触媒化学・有機合成化学・材料化学などを基盤とした新規環境調和プロセスに関する技術開発を進めています。
CO2削減技術を社会実装し、2050年カーボンニュートラル実現に貢献します。
サーキュラーテクノロジー実装研究センター
高度リサイクル技術を社会実装し、サーキュラーエコノミー（CE）の実現を目指します。
先進的なインフラ維持管理技術を社会実装し、インフラの強靱化を目指します。