国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）は、2022年10月4日（火）～6日（木）に国際会議「第4回RD20」を開催します。
現在、RD20公式ウェブサイト（https://rd20.aist.go.jp/ja/）にて参加登録を受付中です。
詳細は、RD20公式ウェブサイト（https://rd20.aist.go.jp/ja/）でご確認ください。
※登録した方には後日視聴URLをお送りしますので会議後から12月末まで動画の視聴ができます（講演者の判断により全部が事後視聴できない可能性もあります。）。
| 日時 |
2022年10月4日（火）～6日（木）
テクニカルセッション 2022年10月4日（火）9:30-17:20（オンライン）
国際連携ワークショップ 2022年10月5日（水）13:00-16:00 ※招待制
リーダーズセッション 2022年10月6日（木）13:00-17:00（ハイブリッド） |
| 主催 |
国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
| 共催 |
文部科学省、経済産業省、環境省、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 |
- ◆ リーダーズセッション
-
リーダーズセッションは、基調講演とラウンドテーブル・ディスカッションで構成され、オンラインと東京プリンスホテルでの実会議のハイブリッド開催となります。会場には、15カ国・地域から17機関の各研究機関長・代表が参加し、2021年第3回RD20で策定したリーダーズステートメントの実現に向けたアクションプランを議論します。なお、以下の機関については実参加を予定しています。
本セッションでは、産総研ゼロエミッション国際共同研究センター・研究センター長（フェロー）の吉野彰が基調講演を行うほか、産総研理事長の石村和彦がラウンドテーブル・ディスカッションの議長として、アクションプランの採択を目指します。
＊ 第4回RD20（リーダーズセッション）は、経済産業省が「経済と環境の好循環」の実現を目指して実施する「東京GXウィーク」において集中的に開催するエネルギー・環境問題に関する国際会議の一つです。
＊ 実参加予定機関注)
INTI（アルゼンチン)、CSIRO(オーストラリア)、NRC (カナダ)、DICP-CAS(中国)、CNRS(フランス)、CEA (フランス)、Fh-ISE(ドイツ)、TERI（インド）、BRIN(インドネシア)、CINVESTAV(メキシコ)、KACARE （サウジアラビア）、CSIR(南アフリカ)、TUBITAK-MAM（トルコ）、NREL(米国)、JRC(欧州連合)、理研(日本)、産総研(日本)
- ◆ テクニカルセッション
- テクニカルセッションは以下の3つのテーマでセッションが構成され、オンラインにて開催されます。
- テーマ１: 水素のライフサイクルアセスメント・技術経済性分析
モデレータ フランスCEA-Liten Florence Lefebvre-Joud博士
- テーマ２:再生可能エネルギー発電とインテグレーション
モデレータ 欧州連合JRC Christian Thiel博士
- テーマ３:カーボンマネージメント
モデレータ オーストラリアCSIRO David Harris博士
＊ テクニカルセッションには以下の研究機関の研究者が講師として登壇します。
INTI（アルゼンチン)、CSIRO(オーストラリア)、NRC(カナダ)、CNRS/Paris Dauphine(フランス) 、CNRS/ University of Strasbourg (フランス)、Fh-IEG(ドイツ)、TERI(インド)、BRIN(インドネシア)、CSIR(南アフリカ)、NREL (米国)、ANL (米国)、JRC（欧州連合）、産総研(日本)
RD20とは
RD20キービジュアル
円形で共同・連携を、様々なリボンで様々な研究者の思いを、
リボンのうねりで努力の重なりが未知なる答えを生み出すさまを表現
カーボンニュートラルの実現に向けて、世界最先端の技術開発を行うG20各国・地域の主要な研究機関による国際連携の強化およびイノベーションを促進することを目指し、2019年に開始された国際的な研究開発の枠組みです。RD20では、各国・地域のクリーンエネルギー技術関連の研究開発やベストプラクティスを交換する機会や、国際共同研究の可能性を探るための機会を参加者に提供します。また、関連する産学官のステークホルダー間の新たなパートナーシップを深化・発展させる役割を担っています。
参考情報
東京GXウィーク
https://www.meti.go.jp/press/2022/08/20220801004/20220801004.html
注）実参加予定機関
Instituto Nacional de Tecnología Industrial (INTI)、アルゼンチン
Commonwealth Scientific and Industrial Research Organization (CSIRO)、オーストラリア
Energy, Mining and Environment Research Centre, National Research Council Canada (NRC)、カナダ
Dalian Institute of Chemical Physics , Chinese Academy of Sciences(DICP-CAS)、中国
Centre national de la recherche scientifique (CNRS)、フランス
Alternative Energies and Atomic Energy Commission (CEA) 、フランス
Fraunhofer Institute for Solar Energy Systems(Fh-ISE)、ドイツ
The Energy and Resources Institute (TERI)、インド
National Research and Innovation Agency (BRIN)、インドネシア
Center for Research and Advanced Studies of the National Polytechnic Institute(CINVESTAV)、 メキシコ
King Abdullah City for Atomic and Renewable Energy(KACARE)、サウジアラビア
Council for Scientific and Industrial Research（CSIR）、南アフリカ
TUBITAK Marmara Research Center（TUBITAK-MAM）、トルコ
National Renewable Energy Laboratory (NREL)、米国
Joint Research Centre (JRC)、欧州連合
国立研究開発法人理化学研究所、日本
国立研究開発法人産業技術総合研究所、日本
本件に関する問い合わせ先
国立研究開発法人 産業技術総合研究所
ゼロエミッション国際共同研究センター
Ｅメール：M-rd20secretariat-ml*aist.go.jp （*を@に変更して使用してください。）
機関情報
国立研究開発法人 産業技術総合研究所
https://www.aist.go.jp/
広報部 報道室
Ｅメール：hodo-ml*aist.go.jp（*を@に変更して使用してください。）